リフォームにも、マンション購入時のローンと同様に、大きく分けて公庫融資・年金住宅融資・財形住宅融資などの公的融資と、銀行や信販などの民間融資の2つがあります。
各リフォームローンの融資額や条件などには違いがあるので注意しましょう。
一般的には公的融資のほうが金利が安くなっていますが、最近では民間でも安いリフォームローン金利が出てきています。
金利や諸条件、諸費用の違いなど、融資の内容を比較して、自分に合うところを選びましょう。
また、大規模なリフォームを行った場合には、住宅ローン控除の適用を受けて、所得税の還付を受けることができます。
住宅ローン控除の諸要件
自分の居住用部分に係わる工事に要した費用が工事費用総額の2分の1以上であること
工事後の家屋の床面積が50平方メートル以上であること
工事後の家屋の床面積の2分の1以上を自分の居住用として利用すること
工事後の家屋が、自分の主たる居住用家屋として認められること
返済期間が10年以上であること
あわせてお住まいの都道府県・市区町村にもリフォームの内容(耐震・バリアフリー・省エネルギー等々)によって受けられる支援制度などがないか確認することをおすすめします。(例:住宅リフォーム推進協議会 http://www.j-reform.com/reform-support/)
自分のリフォーム工事が控除に該当するかどうか、詳しくはリフォーム会社の担当者や税務署に相談・確認しましょう。